ゴム業界のトレンドを追う!ラバーインダストリー:専門誌再発見1

業界や技術の数だけ、雑誌があるといっても過言ではありません。会社や個人で、技術系専門誌を購読している人も多いのではないでしょうか? 本連載では、そんな専門誌の数々を紹介していきます。中には、バックナンバーの一部をダウンロードできる太っ腹な回もあるかもしれません。ぜひ、楽しんでご覧ください!

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連載の第1回は、1966年創刊のラバーインダストリー。ゴムやエラストマーに関連した記事を扱う月刊誌です。発行元は、株式会社ポスティコーポレーション。業界のトレンドから市場動向、社長のインタビューまで業界の最新動向を幅広く伝えるほか、ゴム技術の連載講座やコラムなど、これを読んでいればゴム業界が分かる雑誌です。主な読者は、ゼネコン、自動車メーカー、ゴム・エラストマー製品メーカー、商社だそうです。

直近のバックナンバーから注目記事を紹介します。今回は、2016年1月号「2015年ゴム業界10大ニュース(フルカラー8ページ)」の記事をダウンロード可能です。

1. 射出成形できるゴム、エラストマー・全インドゴム工業会来日(2016年3月号)

射出成形できるゴム、エラストマー

JXエネルギーが、新しいエラストマー「射出成形できるゴム」を開発しました。加硫工程が不要なため、ゴム製品の製造コストの約1/3を占める、加硫コストを削減できる注目のゴム材料です。ラバーインダストリーの取材によると、2020年に年間生産能力100トンを計画。開発品のため、明確な用途は定まっていないものの、量の規模が大きい自動車分野を目指しているようです。また、はじめて製品を発表した2016年1月の「オートモーティブワールド2016」では、大きな反響があったそうです。

全インドゴム工業会来日

全インドゴム工業会(AIRIA)の一行13人が、2月8日から13日に初来日しました。AIRIAは1945年に設立され、自動車用ゴム製品をはじめ、ホースや搬送・伝動ベルトを含む工業用ゴム製品の中堅メーカー約1,300社で組織されています。来日の目的は、日本のゴム業界からの製品技術導入や日本企業との合弁の可能性などを探ることでした。日本のゴム製品メーカーや原材料商社など5社を訪問した後、日本ゴム工業会を表敬訪問し、日本の主要ゴム団体とも交流しました。2017年1月にチェンナイで行われる「インド ラバー エキスポ」への参加呼びかけも行いました。

2. 東京オートサロンレポート・ゴム業界新年トップインタビュー(2016年2月号)

東京オートサロン2016レポート

世界最大級のカスタムカーと関連製品の総合展示会、東京オートサロン。その様子が分かる、8ページフルカラーのレポートです。イベントは、1月15日から3日間、千葉・幕張メッセで開催されました。34回目を迎えた今年は、国内外から447社が出展し、来場者数は32万5,501人と過去最高になりました。ゴム関連企業では、タイヤメーカが出展。趣向を凝らしたブースで自社製品をアピールしました。(Tech Note編集部より、タイヤ装着車両の展示とコンパニオンが、とても華やかです。)

ゴム業界新年トップインタビュー

ゴム業界の企業や団体のトップ、なんと56人のインタビュー抜粋版を掲載。全文はウェブサイトに掲載されており、紙とウェブの連動企画です。各社・各団体が市場の認識や、具体的な事業方針について言及しており、ゴム業界の2016年が分かります。ブリヂストンはR&D体制強化について、住友ゴム工業は欧米事業の加速について、横浜ゴムはタイヤ事業、特にOE(新車装着)市場の加速について、話しました。

3. 2015年ゴム業界10大ニュース・ブリヂストン年末会見(2016年1月号)

2015年ゴム業界10大ニュース

ラバーインダストリーとゴム報知新聞が、2015年のゴム業界10大ニュースを選定しました。第1位は「東洋ゴム工業が免震ゴムなどでデータ改ざん、経営陣を刷新」。子会社東洋ゴム化工品の製造販売する製品の一部が、大臣認定の性能評価基準に適合していないことが判明したと発表。その後の不祥事も続き、経営陣も刷新されました。(Tech Note編集部:ゴム業界に留まらず、かなり報道されたニュースでした。ショックを受けた人も多かったのではないでしょうか。)第2位は「中国の景気減速が日本のゴム産業にも影響を与える」。第3位は、「原料安や為替円安によりタイヤを中心に大手の業績が向上」でした。

ブリヂストン年末会見

ブリヂストンの津谷CEOと、西海COOが、2015年12月1日が記者会見を行いました。まず津谷CEOは、R&Dの強化と、その第一歩として小平地区の再構築について、西海COOは、ブランド戦略などについて言及しました。記者からは、副社長5人体制、自己採点、将来の同業他社の買収、積み上がった手元資金の使い道、植物由来の原料開発の質問が寄せられました。

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