オンラインとオフラインをつなぐ「ビーコン」とは?:今さら聞けないIoTキーワード4

オンラインとオフラインをつなぐ「ビーコン」とは?:今さら聞けないIoTキーワード4

2013年、米Appleが「iBeacon」を発表しました。iOS7以降で搭載されたBluetooth Low Energy(BLE)により、スマートフォンの位置情報を特定し、ロケーションに合わせて必要な情報を配信する仕組みです。この発表以来、「ビーコン(Beacon)」という言葉を頻繁に耳にするようになりました。

灯台や、のろしを意味するこの言葉は、近年では「専用端末から特定の範囲内にあるスマートフォンなどのデバイスと無線通信し、情報をやり取りする仕組み」 という意味でも使われています。今回はビーコンの仕組み、活用事例について解説します。

近くの人に直接コンテンツを配信できる!

ビーコンを使う基本的な流れは次の通りです。(図1)

  1. 電波を発信するビーコン専用の端末を設置する
  2. その端末の通信範囲内に入ったスマートフォンを測位し、無線通信を自動で行う
  3. ビーコン端末に対応するスマートフォンアプリが情報を処理し、適切なコンテンツをスマートフォンに配信する

図1:ビーコン活用の基本的な流れ

図1:ビーコン活用の基本的な流れ

例えば、コンテンツ配信者は、店内にビーコン専用端末を設置すると、店の付近を通るユーザーのスマートフォンに、セール情報やクーポンを届けることができます。店舗の場所を伝えたい場合には、ビーコン専用端末を道順にそって複数設置することで、道案内に利用することもできます。

ビーコンはリアルの店舗と、スマートフォンを入り口としたオンライン空間とをつなげる役割を果たし、いわゆるO2O(Online to Offline)マーケティングでの用途を中心に広がりました。

O2Oによる来店促進での活用

O2Oによる来店促進での活用(引用:PR TIMES window

ビーコンでの無線通信には、「Bluetooth Low Energy(BLE)」という規格が利用されています。近距離無線通信規格「Bluetooth4.0」の中でも電力の消費を抑えた規格で、ビーコン用端末の消費電力が少なくて済みます。そのため、ビーコン用端末はコイン型電池などバッテリー容量が少ないものでも、数か月~数年のあいだ、電池交換不要で駆動します。

ビーコン用端末本体の価格が比較的安価なこともあり、ネットワーク回線や電源の確保が必要な無線LAN環境よりも、コストを抑えられるメリットがあります。

通信可能な範囲は半径数cm、1m、10m程度の3種類から選択可能。衛星を利用したGPSでは測位精度が落ちやすい屋内でも、ビーコンなら正確な測位が可能です。NFC(Near Field Communication:通信距離は10cm程度と限定的)のように、端末とスマートフォンを接触させなくとも通信できる点も、ビーコンのメリットといえるでしょう。 

なお、ビーコン技術には、iOS 7.0以上、Android 4.3以上に対応した「iBeacon」が採用されている場合がほとんどです。ビーコン用端末が固有のID情報「アドバタイズメント・パケット」を発信し、そのID情報にひもづくアプリが反応して、通知などを表示します。

先述の通信可能範囲を選択できる機能も、iBeaconによるものです。一方、アプリのインストールが不要なビーコン規格「Eddystone」が、2015年7月にグーグルによって発表されました。今後の普及に注目です。

観光スポットの活性化や子供の見守り活用も

大企業もビーコンを活用したさまざまな実証実験に取り組んでいます。例えばNTTレゾナントは、日光の観光スポットや店舗にビーコン用端末を設置し、専用アプリを通じて付近を通る観光客に近隣スポットの情報を配信する実験を行っています。

アプリユーザーは情報を受け取るだけでなく、スポットに関する感想や写真を投稿し、共有することもできます。アプリ自体は日本語・英語・中国語・韓国語に対応し、外国人観光客にも配慮されています。

また、ANAは羽田空港に到着した乗客に対し、エントランスから保安検査場まで誘導するルート案内機能を同社提供のアプリ「ANA」に正式追加しています。空港という屋内での測位に向いたビーコンを活用することで、利用者が戸惑うことなく案内を受けられるようになりました。

空港でのビーコンの活用

空港でのビーコンの活用(引用:PR TIMES window

また、ベンチャー企業のHAMOLOからは「キンセイ」と名付けられた、ユニークかつ実用的なビーコン活用サービスが販売されています。このサービスは、持ち運び可能なビーコン用端末「キンセイ端末」を子供に持たせ、保護者のほか学校の教員、地域住民などの協力者は専用アプリ「キンセイアプリ」を利用します。 

「キンセイアプリ」をインストールしたスマートフォンは「キンセイ端末」から発信される電波をキャッチでき、協力者が迷子の子供とすれ違うと反応、保護者のアプリに位置を送信してくれます。

ユニークなのは、キンセイ端末自体が位置情報を発信するわけではなく、協力者たちのアプリを通じてキンセイ端末の位置情報を特定するネットワークを構築するということ。ビーコン端末自身はデータ通信を利用しないのでランニングコストもかからず、協力者が増えれば増えるほど迷子になった子供を見つけやすくなる、見守り系サービスの新しい仕組みだといえるでしょう。

ビーコンを子供の見守りに活用した「キンセイ」

ビーコンを子供の見守りに活用した「キンセイ」(引用:@Press window

製造業にとっての可能性は?

スマートフォンの普及によって、位置情報を活用したサービスの可能性に多くの企業が注目しています。インフラは整い、ノウハウは蓄積されてきており、ビーコン関連サービスは今後も増えていきそうです。こうした需要に対し、ハードウェア製造、あるいはインフラなどでビジネスの可能性が生まれるかもしれません。

例えば、ビーコン技術で注目を浴びている日本の企業としては、アプリックスが挙げられます。ペンダント型や防水防じん型といったユニークなビーコン用端末の販売を手掛けるほか、ビーコンサービスアプリも提供しています。

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同社は、コーヒーを入れ終わったタイミングでスマートフォンに通知する、ビーコン内蔵のコーヒーメーカーを試験的に作りました。通知を受けた人がコーヒーメーカーに近づくと、天気や占いなどのコンテンツも配信される仕組みがあり、今までにないビーコンの活用方法が検証されています。

アプリックスが開発したビーコン内蔵コーヒーメーカー

アプリックスが開発したビーコン内蔵コーヒーメーカー(引用:PR TIMES window

ビーコンの仕組み自体は複雑ではありません。利用者視点で、いかに便利なサービスを出せるか、目の付けどころが勝敗を分けるでしょう。利用するのはエンドユーザーだということを意識することが、支持されるハードウェアやサービスを生み出す鍵といえそうです。