5S活動と教育訓練:5S活動の基礎知識7

5S活動の基礎知識

更新日:2017年6月14日(初回投稿)
著者:株式会社経営改善支援センター 戸敷 進一

前回は、現場から利益を生み出すという観点から、5S 活動と利益の関係性と考え⽅を解説しました。今回は、5S活動と教育訓練の関係を説明します。組織では、たくさんの教育訓練が行われます。業界特有の技術・法令・規制・安全・衛生管理や、階層別の教育まで、組織が行うべき教育は数多くあります。これらの教育が本当にうまく機能しているのか、5S活動を通して考えてみましょう。

1. 組織に不足している3つの教育

現代企業の課題の一つは「価値観の多様化」です。世代によって、仕事に対する意識は少しずつ異なっています。例えば、最近の新入社員は、仕事よりもプライベートの充実を望む人が増えているそうです。給与額よりも、休暇や福利厚生が会社を選ぶ重要なポイントになっています。この世代の価値観は、時に企業経営とぶつかり合う時があります。「24時間戦えますか?」というCMが、1980年代に流れていました。その時代を知っている管理職者の嘆きは、いろいろなところで耳にします。こうした「価値観の多様化」の時代において、組織に不足している教育訓練要素が3つあります。

1:自社ルールの教育
2:社会人要求の教育
3:組織人要求の教育

自社ルール・社会人要求・組織人要求は、組織が機能する上で欠かせない大切な要素です(第5回で解説)。図1に、自社ルール・社会人要求・組織人要求の位置付けを示します。これらのルールや要求を満たすための教育が必要です。しかし、中小企業ではこれらのルールや要求に明確な基準を設けておらず、あやふやなままで事業を展開しています。5S活動はこうした不明確な基準を一掃し、新たな基準や再定義を行います。図2に自社ルール・社会人要求・組織人要求の一例を示します。これらを具体的に定め、全社で守るための教育訓練の仕組みが必要です。

図1:自社ルール・社会人要求・組織人要求の位置付け

図1:自社ルール・社会人要求・組織人要求の位置付け

図2:自社ルール・社会人要求・組織人要求の例

図2:自社ルール・社会人要求・組織人要求の例

2. 自社ルール教育とは

企業は、常に厳しい競争下にあります。製品やサービスの競争、価格や品質の競争など、他社との差別化をいつも迫られています。そのため、自社が目指すべきレベルを組織の人たちに伝えなければなりません。しかし、言葉だけで共有することは難しいものです。朝礼や会議で伝えたとしても、個人の意識や行動の違いまで、すぐに変えることはできません。5S活動を行えば、整理・整頓・清掃・清潔・しつけという、目に見えるかたちで具体的にプロセスを追いながら、組織の中に浸透させることができます。特に、アルバイトやパートの人たちにまで基準を示すことができる点は、5S活動のメリットといえます。

3. 社会人教育とは

中小企業でよく見られるのは、社会人教育の不完全さです。例えば、あいさつができない、服装がおかしい、電話対応ができないといった社会人を見かけます。また、社員や顧客や取引先との対応で、常識のない発言や行動をする社会人もいます。これも「価値観の多様化」の一つの表れです。

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4. 組織人教育とは

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5. 習得と体得

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